多摩美術大学と小田急電鉄が連携協力協定を締結
アート&デザインの力によって、地域活性化や生活環境向上などを目指します
学校法人多摩美術大学(東京都世田谷区 理事長:青柳 正規)と小田急電鉄株式会社(本社:東京都新宿区 社長:星野 晃司)は、アート・デザイン等に関する教育・研究の充実、地域活性化・生活環境向上への活用の推進のために、2020年3月17日(火)に連携協力協定を締結しました。
両者はこれまでも、新宿中央公園において小田急電鉄が企画する参加型イベント「Candle Night @ Shinjuku Central Park」の開催にあたり協同しており、多摩美術大学の学生が企画やオブジェ制作、運営などに参画することで、アートやデザインを活用した街の活性化に取り組んできました。
今般、連携協力協定を締結することで、連携の深化を図り、小田急電鉄のブランディングの強化や新宿をはじめとした小田急沿線の地域活性化等を目指します。
なお、本協定に基づく最初の取り組みとして、2020年4月から、多摩美術大学の八王子キャンパスで開講する所属学科や学年の枠を超えて、横断的研究や社会的課題に取り組むプロジェクト型科目(PBL:Project Based Learning)に小田急電鉄が参加します。新宿のまちづくりに関してアートやデザインの視点で課題に取り組む講座を設け、年間を通じて研究と実践する取り組みを推進します。![](/_next/static/media/scroll_guide.f4d5c0a8.png)
【参考1】「Candle Night @ Shinjuku Central Park」について
東京都庁舎に隣接する「新宿中央公園 水の広場」における、小田急電鉄企画の無料参加型クリスマスイベント。お子さまから大人まで、どなたでも気軽にお楽しみいただけるもので、ご参加いただいた方に塗り絵で装飾いただいた約3,000個のキャンドルで会場を彩りました。
2018年12月と2019年12月に開催しており、多摩美術大学の学生が、コンセプト・コンテンツなどの企画や、ポスターデザイン・会場中央に設置したオブジェのデザイン制作、当日の運営などに参画しました。
科目構成は、複数の領域に共通する基礎演習、各学科の専門分野に則した課題の提案、企業や自治体、各種団体との産学官共同研究、さらには既存の領域に収まらない実験的なものなど、実践的で多彩な内容となっています。
今般、連携協力協定を締結することで、連携の深化を図り、小田急電鉄のブランディングの強化や新宿をはじめとした小田急沿線の地域活性化等を目指します。
なお、本協定に基づく最初の取り組みとして、2020年4月から、多摩美術大学の八王子キャンパスで開講する所属学科や学年の枠を超えて、横断的研究や社会的課題に取り組むプロジェクト型科目(PBL:Project Based Learning)に小田急電鉄が参加します。新宿のまちづくりに関してアートやデザインの視点で課題に取り組む講座を設け、年間を通じて研究と実践する取り組みを推進します。
![](/_next/static/media/scroll_guide.f4d5c0a8.png)
<連携協力事項> ● 人材育成や教育活動に関すること ● 地域活性化・生活環境向上に関すること ● その他、本協定の目標を達するために必要な事項 |
協定締結式の様子(左)青柳理事長 (右)星野社長
【参考1】「Candle Night @ Shinjuku Central Park」について
東京都庁舎に隣接する「新宿中央公園 水の広場」における、小田急電鉄企画の無料参加型クリスマスイベント。お子さまから大人まで、どなたでも気軽にお楽しみいただけるもので、ご参加いただいた方に塗り絵で装飾いただいた約3,000個のキャンドルで会場を彩りました。
2018年12月と2019年12月に開催しており、多摩美術大学の学生が、コンセプト・コンテンツなどの企画や、ポスターデザイン・会場中央に設置したオブジェのデザイン制作、当日の運営などに参画しました。
「Candle Night @ Shinjuku Central Park」イベントの様子(1)
「Candle Night @ Shinjuku Central Park」イベントの様子(2)
「Candle Night @ Shinjuku Central Park」学生制作のポスター
【参考2】多摩美術大学が行う問題解決学習PBL(Project Based Learning)について
学生が主体的に問題解決に取り組む学習を基本とし、各自の専門的なスキル(技術や知識)を総合的に活かす能力を身に付けることを目的としています。これまでの美術教育の蓄積とともに、約30年におよぶ産学官共同研究(企業、行政、地域社会等との連携)に基づく教育がベースになっており、企業や自治体から依頼されるプロジェクトなどをとおして実践的かつ社会的ニーズに応える形で展開してきました。科目構成は、複数の領域に共通する基礎演習、各学科の専門分野に則した課題の提案、企業や自治体、各種団体との産学官共同研究、さらには既存の領域に収まらない実験的なものなど、実践的で多彩な内容となっています。
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